長谷川高士プロフィール

長谷川高士(はせがわたかし)

くまもと水と福祉の研究室 主任研究員
ラピシュット合同会社 代表社員

モットーは、「キッチリ、ていねい。のち笑い

資格

  • 管工事1級施工管理技士(2003年3月取得)
  • 給水装置工事主任技術者(2003年2月取得)
  • キッチンスペシャリスト(2010年4月取得)
  • 福祉用具プランナー(2019年12月取得)
  • 排泄機能指導士(2021年11月取得)
  • 介護職員初任者研修(2022年3月修了)
  • 一般社団法人日本ビジネスメール協会 認定講師(2024年1月取得)

経歴

水道工事店に22年間勤務

1975 年、愛知県⽣まれ。東京⼤学中退後、設計事務所を経て家業の水道工事店に入社。

地元自治体を中心に管工事を受注し、現場代理人として数々の公共施設等の新築、改修工事の現場を管理する。同社の取締役就任以降、ホームページや看板など水道工事店としての情報発信力を強化。個人顧客からの受注が増加し、メールやLINEを活用した水回りの相談受付業務を始める。

トイレ防災の講演活動

2014年、「トイレが⽣死を分ける」という災害時トイレ問題を知り、課題解決への貢献を決意。2016 年11月、減災チーム・トイレの備えを設立し、練習体験(携帯トイレトレーニング)を提供する啓発活動を始める。2018年11月、練習の体験者が1万人を超え、日本トイレひと対象を受賞。活動名称をチーム・トイレの自由に改める。

自治体や社会福祉協議会、学校などの主催による断水時のトイレ対応についての講演を全国で120回以上行い、週刊のメールマガジンを6年間で300号以上発行。また、断水事故発生時には窓口を開設し、復旧過程における相談に対応する。

熊本に移住し、
「水と福祉」の研究へ

2023 年11 月、ラピシュット合同会社を設立し、代表社員に就任。同時に熊本県熊本市に移住。前職のキャリアを生かして、小規模事業のデジタルコミュニケーションのサポートや研修を自ら行う。

2024年3月、チームトイレの自由を「くまもと水と福祉の研究室」に改称。企業内研究機関として、災害時における断水の発生や復旧過程、および断水への対策や対応方法についての調査や研究を行うほか、研究成果を社会に還元するために、その発表や提供を企業活動として行う。

実績

講演・セミナー

延べ128回(2024年3月現在)

種別代表的な主催者
自治体美濃加茂市/⼤阪府東成区/刈⾕市/岡崎市/名古屋市/⻄尾市
防災機関阪神・淡路大震災記念 人と防災未来センター/名古屋市港防災センター/清流の国ぎふ防災・減災センター/NPO 法人海津市防災士会/埼玉県防災学習センター/あいち防災リーダー会
消防機関瀬⼾市消防本部/衣浦東部広域連合/愛知県消防協会
社会福祉
協議会
笠松町社会福祉協議会/南足柄市社会福祉協議会/羽曳野市社会福祉協議会/熊野市社会福祉協議会/尾鷲市社会福祉協議会
学校⻄尾市立花ノ木小学校/⼤口町立⼤口中学校/豊橋市立前芝中学校/静岡県立駿河総合⾼等学校/蒲郡市立蒲郡中学校/岡崎市立城北中学校
企業TOTO 株式会社中部支社/TOTO マテリア株式会社/マックスバリュ中部株式会社
その他各地の自治会、自主防災会など多数

監修・制作協力

依頼主依頼内容
阪神・淡路
大震災記念
人と防災
未来センター
企画展監修
「減災グッズ展VOL. 5 非常時のトイレの備え方」
名古屋市港
防災センター
企画展監修
「トイレっとぼうさい展」「トイレっとぼうさい展2」
名古屋テレビ番組制作協力
「池上彰と考える! 巨⼤自然災害から命を守れ 〜⼤阪北部地震と⻄⽇本豪⾬の教訓〜」
中日新聞記事制作協力
「備える 3.11から災前の策」
中国新聞記事制作協力
「断水時の備え『携帯トイレ』」

メディア取材・番組出演

SBS テレビ『イブアイしずおかニュース』/NHK 名古屋放送局『まるっと!』『おはよう東海』/NHK新潟放送局『新潟ニュース610』/MBS ラジオ「ネットワーク1・17」/その他のニュース番組、ケーブルテレビ局制作番組出演、地元紙地域版など掲載多数。

断水解消に向けた相談支援

ウェブサイトで情報(チラシデータを含む)を提供しつつ、電話およびLINE で住⺠からの相談に対応。

断水事故ページ閲覧者数
(UU1
相談件数
(件)
和歌山市
(2021年)
18,70042
静岡市
(2022年)
19,00061
  1. ユニークユーザー:同一端末からの閲覧は回数によらず1と数える ↩︎

その他の「研究室案内」ページ

研究室情報

当研究室の概要と構成を紹介します。

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代表者挨拶

代表の長谷川高士からのご挨拶です。

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運営会社

当研究室は、企業内研究機関としてラピシュット合同会社が運営しています。

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